東レが原料コスト変動に対応するサーチャージ制を導入

東レは原料コストの変動を迅速に製品価格に反映する「サーチャージ制」を導入した。この制度は樹脂や炭素繊維などが対象で、特にナフサの価格が高騰している中での対応となる。

具体的には、2028年度に売上高が2025年度見通し比で15.4%増の3兆円を目指し、事業利益は同53.3%増の2300億円を目指す計画だ。また、ROICは同2ポイント増の約7%を目標としている。

設備投資については、3年間累計で4000億から5000億円を計画しており、成長戦略を強化する意図が見て取れる。

大矢光雄社長は、「次期中経では成長を再点火することを主眼に、これまで進めてきた成長戦略と構造改革の質と角度を高める」と述べており、今後の展開に期待が寄せられている。

なお、ホルムズ海峡の事実上の封鎖に伴い、ナフサの価格が高騰している状況も影響している。これにより、原料コストの変動が企業の利益に直接的な影響を与えている。

東レは、今後も市場の動向を注視しながら、適切な価格設定を行っていく方針だ。詳細は今後の発表を待つ必要がある。